突然、クビ！？

会社に解雇を言い渡されたからといっても、必ずしもそれに従わなければならないわけではありません。

労働契約法１６条には、「解雇は、客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして、無効とする。」と規定されており、解雇が有効とされるには、客観的合理的理由、社会通念上の相当性が必要とされています。

能力不足を解雇理由として会社側が主張している場合、明らかな能力不足を会社側が証明できるのか、また、能力が不足しているとしても相応な教育・指導によって改善の余地がなかったのか等の点が検討されることになります。

御相談の事例では、どのような能力の不足を指摘されているのかにもよりますが、１０年間勤務してきたという点も踏まえ、解雇に至るまでに改善を促されてきた経過があり、改善の余地が見込まれない程度に至っている等の重大な事情がない限りは、解雇が無効と判断される可能性が十分にあるといえます。

解雇が無効になり得るとしても、解雇を言い渡してきた会社に戻るべきなのか等、判断に迷うことも多くあると思われますので、このようなケースに遭遇された際には、弁護士会の法律相談をお気軽にご利用いただければと思います。